イベントの無断欠席率を有効な申込と入場記録から計算する

対象と集計時点を決める

集計カードをダウンロード（Markdown・英語）

対象の開催日・セッションと集計時点を指定します。注文数ではなく、個別の有効なチケットや確定した席を数えます。団体注文には複数人が含まれます。集計時点の状態に基づき、キャンセル、返金、無効化、譲渡で置き換えられた旧記録を除き、譲渡を二重計上しないようにします。招待枠や無料枠を含めるか明記します。Eventbriteでも注文状態と参加者状態は別です。[3]

スキャン回数ではなく実入場を数える

同じ開催回の入場データを使い、一人または一枚の有効なチケットを一度だけ数えます。拒否されたスキャン、有効性だけの確認、再入場は新たな到着ではありません。承認済みの手動入場は対象範囲に応じて加え、事前の分母に含まれない当日販売は別に記録します。スキャン設定によってはチェックインせず有効性だけを確認できます。オフライン同期や未記録のゲートを調べてから欠席と判断します。[2][4]

率と実数を併記する

欠席数＝対象となる席数−入場を確認できた席数。欠席率＝欠席数÷対象となる席数×100。例として、キャンセルと譲渡を整理した後に250席が対象で、205人の入場を確認できたなら、欠席45人、18％です。元の二つの数、結果、集計時点、未解決事項を併記します。分母がゼロなら0％ではなく「該当なし」とします。[1]

区分別の比較は条件を揃える

有料、無料、登壇者、セッション別に分ける場合は各区分で同じ対象ルールを使います。少人数の区分は一人の違いで率が大きく動くため、実数も示します。無料申込と購入済みチケットを同じ意味で扱わないでください。年ごとの比較では定義と集計時点を揃え、違いがあれば注記します。オンライン参加には別の参加定義が必要です。

欠席予測を定員の代わりにしない

自分たちの過去データを、リマインダーや時間、アクセス案内の見直しに使います。この率だけでは欠席理由は分からず、次回の参加を保証もしません。欠席を見込んで承認済み定員を超えて販売しないでください。修正は入場責任者が確認し、分析に必要なデータだけをイベントの保存ルールに従って扱います。